GMOバーチャルオフィス（旧GMOオフィスサポート）の拠点一覧23か所｜最寄り駅・来店受取・会議室

1. 1料金は23拠点とも同じ
2. 2拠点一覧（23か所）
3. 3郵便物を直接受け取れるのは3か所だけ
4. 4会議室・ワークスペースがある拠点
5. 5契約後にオフィスを変更できるか
6. 6まとめ

名称変更：2026年10月28日に、サービス名が「GMOオフィスサポート」から「GMOバーチャルオフィス」に変わりました（公式サイトのお知らせ。公式は「サービス内容・料金・運営会社に変更はありません」としています）。この記事では新しい名称で書いています（2026年11月1日確認）。

GMOバーチャルオフィスのバーチャルオフィスは、全国23か所です。公式サイトの「オフィス一覧」に、2026年9月25日時点で掲載されている数です。この記事では、各拠点の所在地と最寄り駅を整理します。あわせて、郵便物を直接受け取れるオフィスと、会議室などの設備がある拠点もまとめます。

料金プランそのもの（転送なし660円〜週1転送2,750円）はGMOバーチャルオフィスの料金と契約条件にまとめています。2027年1月上旬に予定されている料金改定と、利用規約の契約条件も同じ記事にあります。

料金は23拠点とも同じ

23拠点の各オフィスページに載っている料金プランは、どの拠点も同じ4プラン・同じ月額です（税込）。

拠点による料金の差はありません。そのため、選ぶときの違いは住所の地名と、郵便物を直接受け取りに行けるオフィスがどこかの2点になります。

拠点一覧（23か所）

所在地は公式の一覧に載っている町名までの表記です。「来店受取」の欄は、郵便物を直接受け取れる場所を示します。公式の一覧で「来店受取（渋谷オフィス）」のように表示されているものです。

• 23拠点とも、公式の一覧で「法人登記」に対応と表示されています。ただし転送なしプランは登記不可なので、登記には月1転送プラン以上が必要です。
• 部屋番号までの詳しい住所は、公式の一覧には載っていません。

PRGMOオフィスサポート

郵便物を直接受け取れるのは3か所だけ

公式のよくある質問によると、来店受取に対応しているオフィスは渋谷・大阪・梅田・福岡・博多の3か所です。契約したオフィスごとに、受け取りに行く場所が決まっています。

公式のよくある質問（2026年11月1日確認）の対象オフィスの一覧に、札幌と名古屋は入っていません。この2拠点を選ぶ場合、郵便物は転送で受け取ることになる、と読めます。ただし、札幌のオフィスページの特徴欄には「来店受取」の表示があります。同じページに「一部利用できないオフィスがあります」「お渡し場所が契約オフィスと異なることがあります」とも書かれており、札幌・名古屋の受取の可否は公式の記載がそろっていません。【不明】のため、契約前に公式へ確認してください。

来店受取の条件として、よくある質問には次の記載があります。

• 転送ありプラン（月1・隔週・週1）の契約が必要。転送なしプランは来店受取を含めて郵便物の受け渡しに対応していない
• マイページから事前予約が必要。予約できるのは10日後の営業日（土日祝を除く平日）まで。当日予約は不可
• 受け渡しは契約者または代表者に限る。顔写真付きの本人確認書類（運転免許証・マイナンバーカード・パスポートのいずれか）を持参
• 簡易書留も、転送日の前日までに予約すれば転送せずに保管して来店時に渡してもらえる

たとえば銀座や日本橋の住所で契約しても、郵便物を直接受け取る場所は渋谷です。急ぎで受け取りたい郵便物が多い場合は、住所の地名だけでなく、この受け取り場所までの距離も見ておく必要があります。転送料金とスグ転送・臨時転送の料金はバーチャルオフィスの郵便物転送の比較で他社と並べています。

会議室・ワークスペースがある拠点

公式の一覧で「会議室」「ワークスペース」がある表示になっているのは次の3拠点です。

そのほかの20拠点は、公式の一覧で会議室・ワークスペースが対象外の表示です。

なお、公式の一覧には「面談スペース」という表示もあります。対象の表示になっているのは、恵比寿・新宿・銀座・青山・六本木・品川・秋葉原・池袋・目黒・上野・横浜・大阪・梅田・大阪・心斎橋・京都・神戸・福岡・天神の16拠点です。ただし、面談スペースの内容・料金・利用方法は、確認したオフィスページには記載がありませんでした。使う予定がある場合は申込前に問い合わせて確認してください。

契約後にオフィスを変更できるか

公式のよくある質問には、契約期間中でもオフィスの変更は可能で、変更に伴う料金は発生しないと書かれています。手続きはお問い合わせフォームから行います。注意点として次の2つが挙げられています。

• 変更先のオフィスに同姓同名・同一法人名の利用者がいる場合は、変更できないことがある
• 変更前のオフィスに届く郵便物は受け取れなくなるため、転送届などの対応が必要

法人登記に使っている場合、オフィスを変えると登記上の本店所在地も変わるため、別途、本店移転の登記が必要になります。手続きと登録免許税は本店移転登記の手続きと費用にまとめました。

まとめ

• GMOバーチャルオフィスの拠点は全国23か所で、料金はどの拠点も同じです（転送なし660円〜週1転送2,750円・税込）。
• 郵便物の来店受取ができるのは渋谷・大阪・梅田・福岡・博多の3か所です。ほかの拠点は、契約オフィスに応じてこの3か所のどれかで受け取ります。札幌と名古屋は来店受取の対象外です。
• 会議室・ワークスペースがあるのは渋谷・三軒茶屋・福岡・博多の3拠点です。
• 契約期間中のオフィス変更は無料でできますが、登記に使っている場合は本店移転の登記が別に必要です。
• 最新の拠点数と所在地は、GMOバーチャルオフィスのオフィス一覧（公式サイト）で確かめてください。

PRGMOオフィスサポート

関連：GMOバーチャルオフィスの料金と契約条件／バーチャルオフィス比較12社／郵便物転送の比較

東京の他社の拠点数も見たい場合は、東京のバーチャルオフィス10社比較を見てください。

あわせて読む記事

バーチャルオフィス比較12社｜格安・おすすめを公式料金だけで整理【2026年9月】DMMバーチャルオフィスの料金と条件を公式情報で整理｜固定電話番号はまだ提供されていないKarigoの料金と契約条件を公式情報で整理アントレサロンのバーチャルオフィス料金と契約条件を公式情報で整理｜月3,800円（税別）・最短6か月